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中国・インド株式が今年もまた上のレベルへ上昇か

アジア株式は近年は投資家の支持を再び獲得、アジア内の経済成長の見通しも安定し始めており、加えて、各地の中央銀行では相次いで量的緩和を行っている。多くのアジア各国にて構造改革が推進されており、投資家にとって、大きく長期投資出来る機会をもたらしている。その中でも、インド・中国と韓国の株式は一歩抜きん出ていると見ることが出来る。

アジア各国の改革が徐々に効果を現してきていることを受け、また、世界経済がゆっくりと回復しており、アジア経済の成長が加速している様子がうかがえる。国際通貨基金(IMF)が今年1月に発表した最新の予測では、中国の今年・来年の2年間の経済成長スピードは引き続き減速するものの、インド、アセアン5ヶ国と日本の経済成長は加速する見込みが持たれている。新興アジア諸国の今後2年の国内総生産(GDP)の伸びはまだ6%と高く、引き続き世界を引率するものとなっている。

中国・インドの中央銀行で相次ぐ量的緩和

景気サイクルと構造的な要因分析から、アジア経済の見通しが回復安定するという状況は持続すると見られる。先に述べた景気サイクルの要因であるが、世界経済がゆっくりと回復するにつれ、アジアの輸出も徐々に改善しており、過去6ヶ月がもっとも明らかなものとなっている。この他、アジアのインフレ圧力は軽減しており、資産価格もおしなべて既に落ち着いており、中央銀行の量的緩和措置を行う経済を刺激する余地を更に与えることとなっている。

インドはちょうど先月に突然0.25%の利下げを発表し、中央銀行は今回の利下げがインフレコントロールし、財政赤字を減少させる点を考慮したと表明した。

昨年11月に早々と利下げを行った中国に至っては、この頃、市場に流動性をもたらす政策を次々と打ち出している。預貸比率の調整の他に、先月は3195億人民元の中期貸出ファシリティー(MLF)とリバースレポ取引を延長した。

アジアの多くの国で近年相次いで改革が進められており、これがアジア経済の見通し回復安定の構造的な要因となっている、改革において、短期的にはマイナスの影響をもたらすことは否定できないが、反不正運動も初期には経済成長スピードを鈍化させるが、長期的には成長の質を改善させることが出来、最終的には株主資本利益率を向上させることが出来る。

アジア株式はまだ資本増加とバリュー投資を行う機会を提供してくれる数少ないエリアである。アジアの多くの株式が昨年1年でひとしきり上昇した後でも、まだ現在の価格評価は魅力的なものであり、投資家の持分もまだ低く、アジア株式の今後の動きにとって有利となるものである。しかし、アジア株式はアメリカの利率変化に対して敏感であり、中国とインドの成長トレンドに違いが現れ、市場の変動がもたらされることは避けれないだろう。これにより、アジア株式市場における投資機会を探し求める際には、臨機応変な投資戦略が必要となろう。

成長コンセプトを伴う景気サイクル銘柄

総括すると、改革テーマを有し、世界的な経済成長の回復の恩恵を受け、原油価格下落が有利に働き、アメリカの利上げに抵抗出来るアジア諸国は今後の見通しが良い。特にインドは既に経済成長が加速する要因があり、インフレも下がっており、インド株式市場は更に上昇することが望める。

業界で見ていくと、景気サイクル性の消費銘柄は、世界経済改善の恩恵を受け、今後成長が見込まれる。多くの株式はまだ相対的に安値にあり、悪くない選択肢となろう。通信科学技術市場においては、需要が力強く、業界への参入障壁も比較的高い為、関連銘柄株式は投資家に好機を提供するであろう。相反して、必需消費材関連銘柄の現在の価格評価は既に高くなっており、リスクも高い為、慎重な態度が必要となろう。

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