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エネルギー関連銘柄の安値買入にはまず資産状態を重視

原油価格が大きく下げた後、近頃は低位から反発したことで、多くの人が「今がエネルギー関連銘柄を低く買い入れる好機なのでは?」と思ったことでしょう。エネルギー関連銘柄の現在の価格水準は確かに安いものであるが、原油価格がまだ変動してしていることを鑑みると、投資の際には企業の財務状況、資産内容と生産コストを必ず重視しなくてはならない。

国際原油価格が昨年中頃から大幅に下落し始め、エネルギー関連銘柄は既に顕著な調整が入っている。現在の業界全体の株価収益率(PER)は約13倍にまで落ち込み、価格水準も10年来の変動幅の中で低い水準にある。

エネルギー業界の価格水準には大きなディスカウント

今年1月の資料によると、世界エネルギー関連銘柄株式の株価純資産倍率は、MSCIワールド・インデックスの株価純資産倍率の70%の水準に至らないところまで下降している。1998年から1999年のアジア金融危機の際に、ブランド原油が1バレル10米ドルの価格水準にまで下落した際と比べると、現在のエネルギー関連銘柄株式の株価純資産倍率がマーケットに対してより大きく割引かれている水準となっている。

エネルギー関連株式銘柄の価格が回復上昇するかどうかは、最終的には原油価格の動きをまだ見る必要がある。長期的な観点から見ると、新興国市場のエネルギーに対する需要は力強い。現在、発展中の国家の一人当たり石油消費量は先進国よりも明らかに下回っている。これは、石油に対する需要にはまだ大きな成長余地があることを示している。

原油価格には今年変動が続く見込み

しかし、短期的に見ると、原油価格が再度反復して下落するリスクはまだ存在する。現在の石油市場が需要に対する供給状況は、金融危機の状況に比べ、軽減されているであろうが、原油価格は多くの生産会社の限界生産コストに既に近づいているか、下回っている。これは、原油価格が将来的に下ぶれする余地が限られていることを意味する。しかし、原油価格は今後数四半期にわたって継続して低止まりして、やっと供給に影響が現れ、供給需要ギャップを縮めてくることとなる。

世界経済の成長力が弱まり、石油市場の中短期的な需要に影響を与えることは免れ得ない。昨年下半期において、幾度も2014年の石油需要予測が引き下げられた。2015年の世界の石油需要予測は毎日9330万バレルに下方修正されている。万が一、マクロ経済環境が悪化すれば、石油への需要が更に弱まり、もしくは、アメリカの石油生産量が予測よりも増加し、供給を増加させれば、原油価格は今年変動するままであろう。

石油業者は利益を得難く避けるべき

引き続き変動する原油価格と先が読めない環境に直面し、エネルギー業界全体は割安に映るが、価格水準は更に低く下げられるかもしれない。しかし、投資家はまだ全面的な買入すべきではなく、優良なエネルギー関連銘柄を集中して保有すべきである。特に財務状況が安定しており、フリーキャッシュフローの状況が望め、資産内容も良好で、生産コストが比較的低い企業を選ぶべきである。大型の魅力的な資産を有し(特に北米シェールガス)、且つ、楽観的な成長見通しの企業も引き続き良いと言える。

この他、一部の世界的な総合エネルギー大企業の価格水準も安く、川下の業務オペレーション事業も比較的に原油下落リスクに対抗することが出来、同様に留意に値すると言える。

相反して、高コストの石油生産企業は現在利益を得難く、利益見通しも引き続き悪化するかどうかに人々の注目が寄せられている。この他、石油産出国が資本支出を削減している。その為、この業界には多くの割合を割くべきではないと言える。

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